00:01～ 盧溝橋事件（昭和12年7月7日）が日中戦争の発端とされるが、参謀本部作戦部長 石原莞爾の不拡大方針により4日後停戦協定締結、8月9日、和平交渉開始するが同日上海で起きた大山事件により頓挫した。

　海軍陸戦隊中隊長 大山勇夫中尉が支那保安隊の機関銃猛射を浴びて殺された大山事件こそ第2次上海事変、さらに日中戦争の泥沼に拡大した重要な動因だが学校では教えていない。

 　上海在住の3万人の邦人の保護にあたっていた海軍陸戦隊2500人＋追加の2500人では支那保安隊5万人を防げないため増援を要請。石原莞爾は「上海に陸軍をおくると支那との全面戦争になる」と反対したが、外務省に邦人引き上げのマニュアルがなく、作戦課長武藤章が2個師団、さらに3個師団を送り、石原莞爾は失脚した。

 

17:45～ 　【支那軍の後ろにドイツ軍事顧問団 】

上海戦は、石原莞爾が「支那軍はファルケンハウゼン中将らドイツ軍事顧問団の指導により強化されている」と拡大を反対した通り、8月から11月まで3か月に及ぶ大激戦となり日本軍死傷者は4万1千人にのぼった。

　ドイツ軍事顧問団 とは第1次世界大戦に敗れて軍備を放棄したドイツが再起を期して密かに少数精鋭の参謀本部で作戦を練り、国外（ウクライナなど）で戦車や長距離砲を製造し、それらを実践訓練するため上海戦を仕組んで支那軍と日本軍を戦わせた将校たちである。

　前年の昭和11年にドイツからの申し入れで日独防共協定を結んだドイツの日本に対する裏切り行為だが、陸軍・外務省とも今に至るまで抗議をしていない。

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47:13～　【日本陸軍中枢のドイツ派軍人たち】

陸軍将校は陸士、陸軍大学をトップで修了してドイツに留学するのがエリートコースだったため、ドイツ信奉者が多かった。

　その中心人物 永田鉄山は昭和9年にヒトラーが総統に就任すると『陸軍パンフレット』を発行し、ナチスドイツと連携してソ連・アメリカ・英・仏との長期持久戦に勝ち抜く高度国防国家を建設するという集団国防主義を提唱・宣伝した。永田構想は東條英機、武藤章、鈴木貞一ら統制派に支持される。

　一方、教育総監 真崎甚三郎は一国国防主義を信念とし「戦争は国防上止むを得ない場合に我が国一国のみで戦って勝てる戦争以外は断じて行うべきではない。永田構想は収拾不可能な全面戦争に突入する危険性を孕んでいる」と危惧した。

　真崎教育総監罷免で皇道派一掃が鮮明になり、永田は相沢三郎中佐に斬殺されたが、その構想は継承されて無謀な戦争に突き進んだ。

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1:10:08～　【ドイツに騙され、アメリカの弾除けに使われた三国同盟】

日本陸軍は支那事変に和平成立の目途が立たず、在支兵力は85万人に及び、泥沼に踏み入れて進退に窮した状況だった。　加えて、昭和14年ノモンハン事件のソ連軍の装備は、ドイツが設計しソ連国内で製造されたベーデー戦車や長距離砲の威力が日本軍を苦しめた。

　昭和15年1月、アメリカは日米通商条約を破棄、5月には太平洋艦隊を西海岸から真珠湾に前進して脅威を与えた。

　支那軍とソ連軍に挟撃され、アメリカ艦隊に圧迫されて手詰まり状態の日本に、ドイツはスターマ特使を派遣。同盟条約文に「ドイツがアメリカから攻撃されたら、日本はドイツ側に自動的に参戦する」 という義務条項の明記を松岡洋介外相に求めた。海相 及川古志郎が自動的参戦条項を理由に同盟に抵抗するが、駐日大使オットが松岡外相あてに秘密書簡G１０００号「　日本が参戦するか否かは日独伊三国で協議して決定する」を送ってだまし三国同盟が昭和15年9月に調印された。

　非公開の秘密書簡の内容をアメリカは知るわけがなく、三国同盟を締結した日本は敵国とみなされ、ヒトラーの狙いどおり「ドイツの弾除け」の役割を担って太平洋戦争敗戦という未曽有の惨禍にいたった。